スノーボードの歴史と初心者の練習法

最終更新日 2025年4月14日 by 9jyous

●スノーボードの歴史

スノーボードは横向きに板の上に乗って足を固定した状態で斜面になっている雪の上をすべるスポーツです。同じように横向きの板に足を固定して滑るスポーツで水のうえならサーフィン、雪道ではなくコンクリートなどの陸上ならスケートボードというスポーツもあります。

1800年代にはサーフィンボードやスケートボードなど1枚の板を使って雪山を滑り降りるということはすでに行われていたのですが、アメリカで1963年に作られたスキーボードや1965年に作られたスナーファーと呼ばれる雪上サーフィンの道具をつかうようになったことが現在のスノーボードの始まりといわれています。

初期のボードは面積が大きくて新設の雪山を滑りサーフィンのように楽しむもので、雪が少ないところや圧縮された雪の上では滑りにくいものでした。その後メタルエッジを取ってダブルエッジにしたものや固定式ハードバインディングを搭載したものなど開発されていき、日本をはじめ世界中で協会も作られていき、1989年に世界の協会が発足しました。

退会としては1981年に初めてコロラド州で行われ、1983年には日本で「チャンピオンシップ」が開催、1986年にスイスで「インターナショナルチャンピオンシップ」などが行われるようになりました。

●スノーボードの使用方法

次のようなスノーボードの使い方が紹介されています。

板の上に乗せる足の置き方を決めるにはいくつかの方法があります。1つ目は利き足がどちらかということですが、スノーボードは後ろ足で舵を取って進むので、微妙なコントロールがしやすい聞き足を後ろに置きます。

利き足が右の場合は右を後ろに置く方が滑りやすく、右利きの方が多いので右足を後ろに置く方法をレギュラーといい逆の場合をグーフィーといいます。2つ目は利き目で決める方法ですが、横向きに滑るので前方に来る方の目が良く見えていないと感覚がずれ滑りにくくなります。

1メートル程度先にあるものを目標物として、その目標物に合わせて手を伸ばして人差し指をたてて、硬めづつで見ていき、初めに見た時とずれていない方が利き目になります。多くの人が左目が利き目なのでレギュラー、右目の場合はグーフィーといわれます。

3つ目は前足だけボードにつけてスケーティングをしてみて違和感を感じにくい方を前に置くという方法です。これらのように自分のスタンスを決めていくのですが、初心者の場合はどちらの足を前に置くかということはまだすぐには決められないの
で、左右対称のどちらでも使えるスタンダードなボードを用意するようにします。

●初心者が最初に練習しなければならない事

初心者にとって一番初めに身につけないといけないことが「止まれる」という自信です。ターンができなくてももしスピードが出てしまった時に「止まれない」ということはスノーボードが怖い原因となるので、エッジをどのように雪に食い込ませればスピードが落ちるのかということをしっかりと知って身につけておいて「自分で止まることができる」という自信を持てれば滑ることに恐怖感が無くなり練習しやすくなります。

そのため初めはなだらかな斜面でボードをまっすぐにして滑り始めて止まってみることを繰り返し練習しエッジのかかり方を身につけ、続いてつま先のエッジやかかと側のエッジなどでも止まれるように練習を重ねていきます。エッジを傾けて止めるときに重要なことは「ひざはしっかりと曲げておくということ」です。

こける練習も必要で、エッジで止めれば久手も濃ければ止まるということを身につけておくことも重要になりますが、こけると痛いという不安がある場合にはお尻の部分にもこもこがついているスパッツを選ぶなどウエアに気をつけることで不安感を取り除くことが可能です。

●「ターン」の練習の仕方

練習を始めると「うまく曲がれない」という局面にぶつかることがありますが、ターンの練習の仕方としては先ず怖いと思うことがないような緩やかな斜面の橋に行き、ボードをはいた状態で一緒にいる人に体を支えてもらい、その支えが離れてもまっすぐに進めるようにボードをまっすぐの位置にします。

その状態で遠くを見る目線と膝をきちんと曲げた姿勢になっているか確認し支えをそっと離してもらい、膝の状態を保ったまま目線を曲がりたい方向に向けてエッジを傾けて曲がる感覚を覚えていきます。少し斜面を上がるところで勝手に止まるのでそこまでまで曲がりきりますが、危ないか怖いと感じたら自分からこけて止めるのが効果的です。

ターンを始めて練習する場合はゲレンデの端から端まで曲がるくらい、とにかく大きく曲がることが大切です。大きく曲がると緩やかにエッジを掛けて、ひざの曲げ方やエッジのかかり方、足首の感覚などを気にかけながら焦らずに練習ができるというメリットがあります。

何回も続けてターンを練習する時も大きく曲がることを意識してターンを続けていく練習をすることがうまくターンができるようになるポイントになります。
これらのように「自分で止まる」「こける」「大きくターン」の練習を積み重ねることがスノーボードが好きになる最も重要なポイントです。

深刻化する環境問題の展望について

最終更新日 2025年4月14日 by 9jyous

井草実業が考える今後の環境問題の行く末

産業革命以来、人類は石炭や石油などの化石燃料を大量に消費し、消費財や耐久財の大量生産と大量消費の恩恵を受けて、文明のもたらす果実を享受してきました。

その結果平均寿命は大きく伸び、生活はより効率的かつ快適に億ｒことが出来るようになってきたわけです。

しかし他方で様々な環境問題に直面し、今後の人類の展望に暗い影を落としています。
なかにはやがては人類の存亡のときに直面すると主張する学者もいるほどです。

私たちが利便性を追求した結果の産物ともいえる環境問題のなかでも、全世界レベルでの取り組みが求められている地球温暖化問題を中心に、検討をしてまいりましょう。

地球は周囲を大気で包まれています。
大気には二酸化炭素やメタンガスなどの温室効果ガスが分布しており、太陽光で温められた空気が宇宙空間に放出されないように作用しているのです。

温室効果ガスのお陰で気温が維持され、人類をはじめとした生物が生存可能な環境が保たれているとされています。
生命活動のためには温室効果ガスは必要な側面はあるわけですが、近現代になると各種の産業によって化石燃料が大量に消費され、大量の二酸化炭素が大気中に分布する結果、温室効果ガスの類をみない増加によって地球全体の平均気温が上昇する経口が顕著になりました。

これが地球温暖化問題になります。

※井草実業より一部引用

地球温暖化の影響はどのような現象をもたらすのか？

地球温暖化と聞くと夏場の気温が上がる程度のイメージを抱く向きもありますが、ことはそれだけに止まりません。
それでは、地球温暖化の影響はどのような現象をもたらすのでしょうか。

まず気温の上昇によって南極などの極地の氷が溶け出し海全体が温められ膨張し海面水位が上昇するようになります。
海面水位が上昇すれば海面下に水没する地域も出てきます。

仮に1ｍ海面が上昇するとマーシャル諸島では80％バングラデシュでは20％弱の地域が水没し人が住めなくなると推定されています。
現に太平洋の一部の島々では水没を避けて移住などの対策をとり始めた地域もある程です。

ちなみに地表面の気温が2度上昇すると海面は50センチ上昇すると見られています。
結果的に日本の砂浜の70％は50センチの海面水位の上昇で消滅すると見られているのです。

近年経験されていることで実感をお持ちの人もいるかと存じますが、異常気象の頻発などの形でも現れてきます。
これは温暖化で大気の気温が温められることで、気候変動につながり雨が増えて大雨の頻度が増えたり、むしろ逆に大干ばつに見舞われるなどの現象が見舞われる機会が増えるわけです。

地球規模で大干ばつなどが、穀類などの基幹食料の生産地に大干ばつや洪水をともなう大雨などに遭遇すると世界レベルでの供給体制に深刻な支障をきたすことになるわけです。

さらに気候が変動すると、環境変化に対応できない動植物が絶滅することで、種の多様性が損なわれることにも繋がります。

私たちの健康にも悪影響を与えることが指摘されている

そして温暖化などの緩急問題は私たちの健康にも悪影響を与えることが指摘されています。
具体的には夏はさらに高い気温になり、熱中症の増加はもちろん、マラリアやコレラなどの熱帯地域の感染症の感染地域が、さらに世界規模で拡大することが懸念されます。

とりわけ感染症を媒介する熱帯地方に生息する蚊が、生育地域を広げ熱帯域の感染症が新たに持ち込まれるリスクが警戒されているのです。
気温上昇はもたらす副反応には、光化学スモッグが増加するとも推測されています。
気温が高いほど化学反応が加速されるからです。

地球温暖化問題を始めとした今日の環境問題は、その原因の発生源とその被害者と言う図式はもはや妥当しないといって間違いないでしょう。
産業革命移行の古典的な問題のモデルは大企業や国家レベルでの産業活動の結果としてもたらされる災厄の性質を有していたのは事実です。

その対策に各種の汚染を除去する技術革新や事業活動に制約を課す規制などによって解決を見ることが可能で、現にそれなりに機能してきたのです。
しかるに今日の環境問題は誰もが加害者でもあり、被害者でもなりえる意味で、交換可能な立場に立っているといえます。

自分で出来ることから実践することが第一歩

例えば温暖化の原因となる二酸化炭素は私たちが生活を営むためのシーンのどれを切り取っても、不即不離の関係にあるといえます。
いわば現在の文明生活を送る者が負うべき「業」とでも表現すべきものです。

食事を作るためにガスや電気を使用する、交通アクセスに乏しい地域から通勤先に移動するために自動車を利用する、このような何気ない行動のひとつひとつが二酸化炭素排出をともなっている訳です。

すなわち従来の生活のありようそのものの妥当性が問われているわけです。
そこで地球規模で進行する環境問題に取り組むためには、自分で出来ることから実践することが第一歩になります。

例えばクーラーの気温は28度に設定するなどして省エネすることが大切ですが、気温上昇を回避するために、遮光するカーテンを使用したり、断熱効果の高いガラスに入れ替えるなど身近な場所から、環境問題に取り組むことが求められて」いるのです。

ランドセルは今のままでいいのだろうか？

最終更新日 2025年4月14日 by 9jyous

入学祝いのプレゼントとして定番のランドセル

子供が新入学するとなると、誰しもがイメージするのは新品の通学服とランドセルということになります。
子供が成長したという喜びや将来への期待感が織りなすということと、長い人生の中でもっとも大切な節目ということがあるからでしょう。

親がこれらを用意するのが普通ですが、ご家庭によってはおじいさんおばあさんが用意してあげるということも少なくありません。
特にランドセルの場合は入学祝いのプレゼント品としては代表的なものとなるので、そうしたことに適しているということも言えます。
→ランドセル男の子

ただし、このところランドセル価格はうなぎのぼりであり、しかも少子化で数が少なくなっていることも後押しして、スペックが過剰気味になったり、ブランドマークがついたりして、さらに高級品が登場するという具合になっています。

高いなという印象を誰しもが持っているはずですが、お祝い品であること、せっかくならいいものをという風潮もあって、一向に変わる気配がないという傾向にあります。

その代わり、メーカーも値段に見合う品質ということで、丈夫さは6年間保証というものすら登場してきています。
品物の保証はせいぜい１年が相場でしたから、驚くべき保証期間です。

でも、乱暴に扱わない限り、どのランドセルも６年間はおろか場合によると倍の12年間も使えるほど丈夫に作られるようになっています。

その証左に、小学校を卒業してランドセルが不要になったということで、物資が豊富でない国への援助品の中にも入っており、子供さんの数が少ないということもあって、年々送る数も増えてきています。

ランドセル、少し高過ぎるのではないか？

状況は前述のとおりであり、それなりの意味が合ったり、ある意味で役に立ったりですが、客観的に見てみると、やはり今の価格は高すぎるということができます。

無理なく買うことができるご家庭はいいとしても、普通に考えれば、5万円を超える価格はご家庭の経済にとって大きな負担となるはずです。
それだけでなく新入学のときには、文房具やその他にも揃えなければならない品物が多く、成長や期待があったとしても、多少の背伸びにはなっているはずなのです。

6年間使えるものでなければならないことは確かですが、そこまでの材質、作り方、加工、スペックでなくても、勉強道具の運搬ということに堪えることはできるはずです。

価格を下げれば、全体の売り上げが落ちるということになるので、ランドセルメーカーにとっては大きなダメージになりますが、企業活動本来の姿からすれば、今の姿は本来でないということを受け止める必要があります。

企業は儲けなければつぶれるという運命にあり、企業として収入を得て、従業員の給料を確保し、株主に配当をするためには、何としても売り上げを積み上げ、利益を確保するということをしますが、それもこれも世の中のお役に立ち、社会に貢献するということで、得られるものだという性質をもう一度考えることです。

メーカーがWNで消費者がLOSEはあるべき姿ではない

原点に戻せは、生きる糧を得るために企業を立ち上げ、企業活動を展開しますが、何をしても良いということではないはずです。
お客様のお役に立つ商品やサービスを提供し、その結果自分たちの生きる糧を得るということのはずです。

『７つの習慣』を著したスティーブン・R・コヴィー博士のお言葉をお借りすれば、そこには「WINーWIN」という概念があるはずなのです。
メーカーがWNで消費者がLOSEでは、あるべき姿ではないのです。

もちろん、メーカーがLOSEで消費者がWINでもあるべき姿ではありあません。
儲けすぎは前者であり、損して売るは後者ですが、目指すところは、メーカー・消費者の両方はWIN、つまり「WIN－WIN」なのです。
この原点に戻ることができれば、この世界も皆がハッピーになること間違いありません。

外国人観光客の受け入れ状況

最終更新日 2025年4月14日 by 9jyous

前田裕幸さんに聞く！外国人観光客について

外国人観光客は、日本政府の政策やインスタグラムを利用したインバウンドキャンペーンによって年々増加の一途を辿り2017年にはついに過去最多の2869万人となっていますが、中国人735万人や韓国人714万人など反日感情を強く持つ国からの観客が多く日本各地の観光地でトラブルが発生しているのも現実です。

日本の文化に比較的理解を示して来た同盟国のアメリカ人は、137万人と全体の5%にも満たない寂しい結果となっていますが、中国の本土政策の影響が出始めている台湾の全人口の約20%にあたる456万人が訪日している事は評価出来るとされる一方で、台湾は日本の軍人の松浦氏が神として祀られている地域もある事から評価に値しないとも言われ、フランスやドイツなどのヨーロッパからの観光客を増加させる必要があります。

これに関しては専門家の前田裕幸さんも某雑誌のインタビューで警鐘を鳴らしています。

しかし、日本の観光地としての評価は、ダボス会議の世界フォーラムでは136カ国中世界第4位でありながら、外国人観光客数や観光収益はランキング入り出来ないほどの情けない現実があり、日本政府の今までの体たらくが浮き彫りとなっています。
その為、2020年東京オリンピックに備えると言う名目で住宅宿泊事業法が2018年6月15日から民泊新法に移行すると共に、既に2018年3月15日から民泊事業者の届け出が始まっているのが現実です。

前田裕幸さんが考える民泊新法

民泊新法は、2020年東京オリンピックに間に合わせる事だけを目的としている事から安倍政権は碌な法整備も行っていないのが現実であり、民泊新法の施行前にもかかわらず既に各地でトラブルが表面化しています。
東京では、民泊が可能となる事で不審者の出入りを防ぐ為のオートロックシステムが意味をなさなくなるだけで無く、特に非常識の塊とされる中国人が深夜にもかかわらず大声で喋っているなどの騒音問題が大きな問題となっているのが現状です。

民泊は、長期滞在を可能とする事からゴミの分別やゴミ出し日などの問題も発生しており、この見切り発進の民泊新法は大きな社会問題を引き起こすとされています。

民泊は、ホームステイの様に宿泊先のオーナーが常駐している際にはその都度間違いを指摘する事も出来る事からある程度のとらは回避出来ますが、アパマンなどの業者が提供するオーナー不在型の民泊施設はゴミや騒音の問題が発生するだけで無く、定員人数以上の宿泊や違法集団のアジトとなる事も懸念されていると共に実際に不正送金グループのアジトとなった事もあります。

政府は、この新法に対して一般的な宿泊施設との摩擦や軋轢を解消する意味も込めて年間の営業期間を180日の制限を設けるだけで無く、地域性に合わない場合には地方自治体が営業日数や地域を制限する条例の制定も可能とする逃げ道も用意しているザル法と揶揄されています。
政府は、自分達の法整備の未熟さを民泊専用コールセンターの設立や事前に宿泊施設内独自のルール設定を呼びかけている情けない始末です。

非常識の塊とされる中国人が全体の4分の1を占めている

日本への外国人観光客は、全体の4分の1を非常識の塊とされる中国人が占めている事を考えれば、コールセンターも独自のルールも役に立たないは明白であり、今後同建物内の住民との衝突は回避出来ないとされています。
日本では、殯に恥ずかしさや面倒臭さを感じている今上天皇も火葬される事が決定され日本国民すべてに火葬が法で強制されていますが、日本に住むイスラム教徒は今も土葬を強行して地域住民と大きなトラブルとなっています。

しかし、日本政府は、イスラム教徒を罰するしないどころか規制すらしていないのが現実であり、民泊新法によるトラブルに対しても知らぬ存ぜぬ姿勢を貫くのは火を見るよりも明らかです。

実際に、この新しい法律が定める年間営業日180日を確認する手立ても明確化されていないだけで無く、違反時の明確な罰則も制定されていないのが現実です。

民泊についての前田裕幸さんの見解とは

しかし、外国人観光客の多い京都では民泊営業期間を1月15日〜3月15日までの閑散期の2カ月としたり、ペンションや別荘の立ち並ぶ長野県軽井沢町では営業を認めないなど民泊運営を排除する地域もあり、多くの地方自治体で週末や祝日だけと限定しています。
又、この新しい法律は、オーナーや民泊運営代行業者と外国人宿泊者とのトラブルを想定していますが、宿泊施設のオーナーや民泊運営代行業者が中国人の場合には宿泊者の定員や年間営業日数などは完全に無視される事が確実視されています。

観光庁が設置する民泊コールセンターは、「専用窓口の設置で民泊の実態把握と問題の早期解決につなげ、健全な民泊の普及を目指したい」として設置され、相談受付後に仲介業者や管理者への苦情の転送及び行政庁からの監督指導が行われますが、法的な強制力や警察の介入などは無く、お役所お得意の中身の無いやっていますアピールと揶揄される始末です。

日本政府は、外国人宿泊者の増加を外国人の怖さを知らない民間の力を利用する事無く、政府主導で推し進めるべきだと言われています。